診療科・部門のご案内

救急・災害統括部

スタッフ紹介

診療部長 吉原 克則 診療部長 吉原 克則
氏名 職名 専門領域
吉原 克則 臨床教授 副院長 救急医学、循環器外科、災害医学
本多 満 准教授 救急医学、脳神経外科、災害医学
宮地 富士子 看護師長 災害看護、看護部看護師長

救急・災害統括部の発足

救急・災害統括部は2012 年7 月1日、院長直轄部門として発足した。東日本大震災以来、平時よりさまざまな問題を抱えている救急医療が、まさに国家危機管理の一環であることを認識された方も多かったのではないかと考えている。東邦大学医療センター大森病院は平成9 年に災害拠点病院の指定を受け、平成18 年より東京DMAT 指定病院となり救命救急センター、DMAT ティームを中心に災害医療を実践し、日本DMAT ティームにも参入している。東日本大震災以後、大森病院の使命である大規模災害に対する救急医療体制の再構築が求められ、同時にさらに高い視点から日常救急医療のあり方を捉え直す必要性が指摘されている。この様な背景から、この新部門誕生となった。

目的と役割

部門の役割は名称通り、救急と災害の全般包括的仕事を統括する部である。大森病院として扱う救急や災害のことを纏めながら、最近の活動概要や地域医療行政などを纏めた。

【救急医療】

本院における救急の重要性は、非常に大きい。大学発足以来、地域救急医療の必要性もあり、地元の大学病院としてその歩程を採ってきた。26年度の救急車受入数は約6100台と減少、時間外、休日受診患者を救急患者とすると約34000人、うち入院数は約5000人と増加しつつある。その内訳は、内科系救急40 %、外科系20 %、小児科10 %でまだまだ中等症患者が多いのが現実であり、その対応に振り回されている。救急外来では救急患者トリアージを小児患者に引き続き成人救急でも行っている。一次患者の占める割合が多いのは小児科救急が突出している。地元三医師会のご協力で“ 大田区平日准夜間小児初期救急診療事業(大田子ども)” 発足以来緊密な地域との連携が保たれ、医師会並びに当番医先生には大きなお力を頂いている。今後も発展させていければと願っている。大森医師会で纏めて頂いている夜間休日の外科診療体制も発足し3年目となり、一次外科患者の受診形態が変化し外科系軽症者受診は激減した。今後もそのバックアップに力を入れたい。収容困難救急患者に対する“ 東京ルール” の三次対応患者バックアップ病院として幹事・輪番病院よりの重症患者収容を担当しており今後も継続していきたい。二次救急は、救急隊からの電話連絡を受けて来院するが、救急担当医の多忙、処置中、手術不可能、ベッド満床などで二次救急不応需となる場合が少なからず存在する。今後は大学病院、特定機能病院のあり方として重症対応をさらに求められると考えられ、地域病院と連動した救急対応体制が必要である。以上、簡単に解決できない問題が山積しているが、院外・院内に亘った横断的連携の中で大学として教育・研究に根差した救急医学としての側面も考えながら、努力していきたい。

【災害関係】

30 年以内にM7 以上の東京都直下型地震は発生する。いつでも私たちが東京都直下型被災地病院として活動出来るように活動している。直下型震災に対し各種訓練で入院患者対応を、災害対策本部を立ち上げ、震災時の個人のなすべき仕事を宛がいながら訓練してきた。昨年秋にも総合防災訓練として3号館を使用して、大がかりな訓練を実施した。災害医療情報のITを用いた試用を行って2年目になるが、衛星電話回線を使用した緊急救護所からの情報も受け取り、実用に向けて進んでいる。大田、品川区の区南部医療圏の災害拠点中核病院として大森病院が医療対策拠点に指名され、地域災害医療コーディネーターを務めている。大田区、品川区で企画されていた防災計画に災害医療計画を再構築しながら、区南部連携地域災害医療連携会議も3年目になり、地域災害救急医療の骨子となる緊急救護所開設、災害薬剤管理など施策が成熟しつつあり、各区長、担当部署に於いてはそのご努力に敬意を表したい。本年2 月に第3回地域災害医療連携会議を開催し、本年防災計画の現状と今後の課題を共有した。医師、薬剤師、歯科医師など多種職種を巻き込んだ災害医療体制が是非必要で、今後も医療関係諸機関と共同で実際の災害対策骨子を確立していきたい。

東邦大学医療センター大森病院 H26 年総合防災訓練

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東邦大学医療センター大森病院 H26 年総合防災訓練

平成26年11 月15日
東邦大学医療センター大森病院 H26 年総合防災訓練